景気トレンドが明確でなく、
上昇基調が続くのが、もしくは下降に転じるのか、判断がしづらい場面がありますよね。
景況感把握に使われるのが各種経済指標です。
中でも、景気感の予測に使われるのが
「景気先行指数」と呼ばれるものです。
景気先行指数には、先日紹介した PPI (Producer Price Index)もあるのですが、この記事では PMI (購買担当者景気指数)を紹介します。
本ブログでは、株式投資を行う上で理解しておきたい経済指標を、実際の投資に活かせるように解説しています。
過去の記事はこちら（PCE、PPI）
PMI（購買担当者景気指数）とは？
PMIとは Purchasing Manager’s Index の略称、製造業やサービス業の購買担当者を調査対象に
した企業の景況感を示す景気指標です。
新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、
景況感に関する調査結果を指数化したものです。
国別や、製造業、サービス業ごとの集計も行われており、米ISM（Institute for Supply Management）やIHS Markit社が公表しているものが有名です。
（両者に大きな違いはないのですが、後ほど説明します！）
ポイント1：
指数は50がボーダーラインとなっており、
50以上：景気拡大、
50以下：景気減速
の傾向を示します。
ポイント2：
発表時期がGDPや雇用統計など、他のマクロ経済指標よりも早く、
先行指数としての役割を果たしています。
PMI、ISMの公表指数の違いは？
購買担当者へのアンケート結果を集計し、
50を基準とした結果をもとに判断するのは一緒です。
PMI、ISMは、以下の通り発表時期や、調査主体・対象が異なります。
| PMI（IHS Markit社公表分） | ISM製造業景況感指数 | |
| 発表時期 | 月中旬 | 第一営業日 |
| 調査主体 | IHS Markit社 | ISM（全米供給管理協会） |
| 調査対象 | 世界30カ国以上で実施 | 米国のみで実施 |
PMI 推移
下表は、2021年12月、2022年9月 – 2023年1月の、製造業PMI、非製造業PMIの推移を表しています。
2022年10月以降、景況感は50を下回り、
景気後退が現実味を帯びてきていることがわかります。
直近での製造業PMIは低い値で、
景気後退が危惧されていました。
景気後退への高まる警戒感の中で迎えた2022年10-12月期の決算では、
想定以上に悪い結果ではありませんでした。
景況感の悪化が長引き、受注減による影響が出てくる 1-3月期決算は、
売上・利益ともに停滞が見込まれると言えると思います。
